同業他社へ転職すると前職にばれる！注意しておくべきポイント
『同業他社へ転職するのが前職にばれたらどうしよう！』
『ばれたらどうなるんだろう？』
『ばれないようにするにはどうしたらいいの？』
と、お悩みの方に解決できる記事になっています。なぜなら、私は同業他社へ転職をする時に実際にこの疑問や問題を体験して解決してきたからです。
この記事では、同業他社へ転職する前に事前に準備することと考え方などをご紹介します。この記事を読み終えれば、同業他社へ転職する時の不安が取り除かれて、同業他社への転職をスムーズに進めることができるようになります。
目次
同業他社へ転職は前職に確実にばれる
同業他社へ転職すると、前職には確実といっていいほどばれます。
ばれる理由として、
・転職する前に同僚に相談していた
・転職先の事務員さんが前職に保険や税金をことを問い合わせたことによる
・業界業種の取引先や協力業者からのうわさ話し
『あの人あの会社に転職したらしいよ』
『あの人あの会社に引き抜かれたらしいよ』
業界内で付き合いのある取引先や協力業者の間で、どうしても情報が出回る可能性があるということです。誰にも言わずに転職したとはいえ、早かれ遅かればれるのは時間の問題です。
ただし、いくら同業他社とはいえ前職の仕事エリアからかけ離れた地域に行くのなら、ばれないかもしれません。例えば、北海道で仕事してて、沖縄の同業他社へ転職したら、ばれようがありません。ばれたところで前職からは何も言われないと思います。
同業他社へ転職することを言わないで退職してばれた時には？
『なんだアイツはッ！』
『何で同業他社へ行ったんだッ！』
というように、ただ単に前職の会社の人に変な感じで思われるだけです。これから前職の人と関わりがないのだから、なにを言われようがどんなこと思われようが関係ありませんよね！そんな人のことは気にせずに、転職先での新たな仕事に打ち込むことに専念しましましょう！
前職に同業他社へ転職してばれた時に一つ考えておかなければならない重要なことがあります。
それは、前職の就業規則です。
就業規則には、同業他社への転職が禁止となっていることが多いのです。同業他社へ転職が禁止になっているのであれば、越えなければならない壁が一つあります。それは次を参考にしてください。
同業他社へ転職は禁止なの？
同業他社へ転職を考えている人は、これが一番不安なことといえます。
就業規則に書いてあることとして、
『退職後の2年間は同業他社や競業への転職は禁止』と書いてある会社が多いということです。
そもそも同業他社へは転職したらダメということなんですよね。
だったらもっと早く言ってくれよ！
今さら言われてもどうしようもない！
これを聞いてガッカリした人もいるかもしれませんが、安心してください！同業他社や競業への転職は禁止と書いてあっても、同業他社へは転職したらダメということはありません。
同業他社へは転職はできます！
なぜなら、日本の法律がで守ってくれます。
労働者には憲法第22条件で『職業選択の自由』があります。
一度は聞いたことありますよね。
退職後に独立開業したり、同業他社へ転職したりして競合する会社で働いてもなんら問題はないのです。
ただし、『退職後の2年間は同業他社や競業への転職は禁止』と就業規則がある会社なら、『罰則』が課せられることもあります。
この『罰則』とはどんなことかというと、退職金がもらえるかもらえないかです。そして、厄介な会社だと賠償請求してこともあるぐらいなんです。
そもそも退職金制度がない会社は、同業他社への転職を規制したり、就業規則が曖昧な会社もあります。でも先ほど言ったように、『職業選択の自由』により同業他社へ転職することできます。
ただし、同業他社へ転職が禁止されているのであれば、退職後に同業会社へ転職したのがばれたなら、退職金がもらえなかったり減額させられたり、中には賠償請求されてしまうこともあります。
会社により退職金の金額はそれぞれですが、やはり貰えるものは貰いたい！
就業規則には同業他社へ転職が禁止とされているなかで、同業他社へ転職してさらに退職金を全額もらうにはどうしたらよいのか？それは同業他社へ転職することをハッキリ伝えて辞めることです！！
そして同業他社へ転職するという理由で会社を辞めることが決まったら、一般的な考えの会社なら誓約書にサインをして終わりです。そして堂々と退職金を受け取ることができます。
ただ退職金の支払いを拒み、何かしらの妨害をしてくる会社もあります。そこは会社の体質によるものなので、会社がすんなりと退職金を支払ってくれるところばかりではないのが現実なのです。
『職業選択の自由』により同業他社へ転職しても退職金がもらえなかったり、減額されるのは絶対に避けたいところです。
詳しくはこちらを参考にしてください。
誓約書 退職するときの見本
以前、私は同業他社へ転職しました。
前職には同業他社へ行くと言わずに転職。
結果、前職に同業他社へ転職したのがなんらかでばれてしまい、退職金の支払いを止められました。
その時に、前職との間で結んだ誓約書がこちらです。
【誓約書】
私は、〇〇年〇月〇日付けにて貴社を退職し、同業他社である□□に事前承諾なしに〇月〇日付けで就職いたしましたことは、服務規程第３章に抵触いたしますので、下記に記することを誓約致します。
私は、貴社を退職するにあたり、貴社にとって不利益になる行為を一切いたしませんことをここに誓約致します。
事後になりましたが、何卒ご配慮賜わります様宜しくお願い致します。
この誓約書を交わして退職金を無事むらうことができました。
なにが面倒かというと、辞めた前職に行って会いたくもない元上司と会わなければならないのが嫌ですけどね。わざわざ前職に行くこともないので、郵送でやりとりでもOKだと思います。でも、退職金をもらうためには誠意を持って対面した方が良い結果をもたらせます。
退職金いくらもらえるの？
退職金の支給額は勤務年数等で会社ごとの計算式で算出され、その人ごとに支給額は違います。会社で積み立てをしたり退職金制度の保険に加入している会社であれば、なおさら退職金をもらう義務はあります。会社の就業規則や規程を事前に把握することでわかります。
もし、以前に同じ理由で退職した人がいるのであれば、その人に相談することも一つの解決策になります。やはりお金に関することは支払う方ももらう方も、シビアに考えなくてはならないものです。
同業他社を探す転職サイトのリンク
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こちらまずはやってみないと、向き不向き / 好き嫌いが分からないですからね。
まとめ 同業他社へ転職は前職にばれても問題なし
今回紹介した、『同業他社へ転職は前職にばれる』を最初から理解しているかしていないかで、ばれたらどうしようと悩むことが一切なくなります。
これから同業他社へ転職活動をする上でも重要なことです。
基本的に同業他社へ転職すると、前職にはなんらかでばれるということだけは理解しておきましょう。これを理解した上で、同業他社へ転職活動をするのがおすすめになります。
何ごとまずは行動してみたいと何も変わりません。
転職サイトや転職エージェントを利用して、同業他社へ転職活動するのは会社を辞める前の今が行動する時なんです！
よく「一旦会社を辞めてから考えればいいや」って人がいますが、一度会社を辞めてしまうとどうしても収入が０円になってしまいます。
その状態では精神的にも余裕がなくなってしまい転職活動どころではなくなってしまうのです。
収入がないと心の余裕も生まれません。
現在の仕事をしつつ、同業他社への転職活動をするのは少し体力勝負ですが、より良い同業他社への転職を目指すためには、多少なりとも歯を食いしばって取り組まなければなりません！
まずは行動して考えて突き進んでいきましょう！
転職サイト・転職エージェントに一度登録してしまえば、あとはメールを確認しつつ、興味ある案件に応募するだけ！
どのサイトも無料で登録でき5分程度で終わるので、さっそくこの機会に行動して新たな生活へと踏みだしていきましょう。
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